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2014年 「仕事と介護の両立と介護離職」に関する調査
株式会社明治安田生活福祉研究所（代表取締役社長 前田 茂博）と公益財団法人ダイヤ高齢社会研究財団（理事長 冨澤 瀧一）は、2014年９月、初の共同プロジェクトとして、親を介護した経験のある全国の正社員2,268名を対象とした調査を実施しました。仕事と介護を両立した人、介護離職や介護転職をした人の実態が明らかになりました。
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主な内容
- 転職者、介護専念者の５割強が、介護開始から１年以内に離職
- 女性の介護専念者の３割近くが、親が介護認定を受けていない段階で離職
- 離職の最大のきっかけは「自分以外に親を介護する人がいない」
- 介護転職の厳しい現実 ― 平均年収が男性で４割、女性で５割ダウン
- 介護時間 ―平日２時間・休日５時間程度が仕事を続けられる限界か
- 女性の継続就労者の４割が、自分が主な介護の担い手でありながら仕事と両立
- 年収が多いと男性の離職は抑制。現金や預貯金は離職のハードルを下げる
- 介護専念者の５割以上が親と同居 ― 同居は介護離職を誘引か
- 配偶者・子どもの存在が介護離職の歯止めに
- 介護離職防止にはワーク・ライフ・バランスが有効
- 働き方を変更して働き続けた人は、会社の制度・施策を上手に利用
- 介護に専念する女性が最も苦労したのは、介護相手との人間関係
- 介護専念者の７割が、離職して介護に専念したことを後悔していない